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広島大学 医学部 医学科

広島大学は、広島文理科大学、広島高等学校、広島工業専門学校、広島高等師範学校、広島女子高等師範学校、広島師範学校及び広島青年師範学校を包括し、広島市立工業専門学校を併合して昭和24年に設置。学部は文学部、教育学部、政経学部、理学部、工学部、畜産学部が定められました。昭和28年には医学部、昭和40年には歯学部、昭和49年には総合科学部、平成18年には薬学部が設置され、現在は11学部となっています。

基本情報

区分
国立

設立年度
昭和24年

広島大学は社会に貢献できる優れた人材の育成と、科学の進歩・発展に貢献しながら、世界の教育・研究拠点となることを目指しています。東広島市に、252ヘクタールという広大な東広島キャンパスを抱え、また、国際平和文化都市である広島市内等のキャンパスを含め、11学部、12研究科、1研究所、大学病院並びに11もの附属学校園を有しています。学士課程教育においては、教養教育と専門教育の一貫性を重視して、幅広い教養と専門分野の基礎的能力を高める教育を行っています。学生一人ひとりの学習や生活をサポートする体制を整えているほか、卒業時の到達目標を明確に示した本学独自の教育システムである「到達目標型教育プログラム」を導入。外国語による高度なコミュニケーション能力育成のため、習熟度別クラス編成による外国語教育にも力を注いでおり、全学部の学生に対してTOEICの受験を必須としています。広島大学は理念5原則に基づき、新しい知を創造しつつ、豊かな人間性を培い、絶えざる自己変革に努め、国際平和のために、地域社会、国際社会と連携して、社会に貢献できる人材の育成のために発展を続けています。

校舎情報

キャンパス名
住所
アクセス
電話番号
霞キャンパス・大学病院
〒734-8551
広島県広島市南区霞1-2-3
JR広島駅「大学病院行き」バス約20分
082-257-5555

東広島キャンパス
〒739-8511
広島県東広島市鏡山一丁目3番2号
JR西条駅「広島大学行き」バス約20分
082-422-7111

東千田キャンパス
〒730-0053
広島県広島市中区東千田町1-1-89
JR広島駅「紙屋町経由広島港行き」バス約20分
082-542-7014

広島大学 医学部 医学科の詳細

1年次は、主に教養教育科目を学び、一部の専門科目も始まります。2年次からは、本格的に基礎医学専門科目が開始。後期に行われる人体の解剖学実習では、人体の構造と機能などを学びます。3年次後期から4年次では、臓器ごとの病態やその制御法、全身性疾患の制御、症候に応じた診断・治療、疾病と社会との関わりなどを学習。チュートリアル教育も行われます。4年次には全国統一の共用試験で臨床実習への参加資格の有無について判定を受け、さらに医学研究の現場で実習を実施。5年次以降は、全診療科目をローテーションし、医療実地研修を受けます。6年間の全科目を修了後に医師国家試験受験資格が得られます。

教員数
教授:73名/准教授:49名/講師:64名/助教:92名/助手:0名/計:283名

学生数
1年:121名/2年:129名/3年:120名/4年:119名/5年:130名/6年:115名/計:734名

国家試験合格状況
合格率:92.5%

卒業後の進路
多くの卒業生は卒後臨床研修を経て臨床医になりますが、一部は基礎医学、社会医学の研究者になるものもいます。また、平成24年度から大学院の充実を目的に、広島大学大学院医歯薬保健学研究科が設立され、多くの卒業生が臨床研修の修了後に医歯薬保健学研究科(平成31年4月より医系科学研究科)の大学院生となり、研究に従事しています。

学費

学納金
【入学金】282,000円
【授業料】535,800円

初年度学費
817,800円

学費総額
3,496,800円

寄付金・学債

奨学金・授業料免除
○フェニックス奨学制度
(1)対象者:学力が優秀でありながら経済的理由により進学が困難な方で、次の入試の受験者
・AO入試(総合評価方式Ⅱ型)
・一般入試(前期日程)
(2)人数:新入生10人程度
(3)支援の内容
・奨学金の給付(月額10万円)
・入学料の全額免除
・在学中の授業料全額免除

○入学金免除制度
入学する前年の4月から入学手続時までの間に、以下の理由が発生したことにより入学料の納付が困難となった人を対象とします。(10月入学者は、4月を10月に読み替えてください。)
なお、平成23年東日本大震災において本人又は学資負担者が被災したことにより、入学料の納付が困難な人も対象となります。
(ア) 学資負担者が死亡した場合
(イ) 本人又は学資負担者が災害を受けた場合

(ウ) 学資負担者が失職し,申請時現在未就職の場合

(失職とは、会社倒産、解雇等により職を失った場合であり、定年退職、勧奨離職、自己都合による退職等は含みません。)
(エ) 学資負担者が申請時現在長期療養中の場合
(長期療養中とは、見込みも含めて6か月以上の療養が必要で、就業不能の状態にある場合とします。)
○授業料免除制度
次の(1)または(2)に該当する人です。
(1)経済的理由により、授業料を納付することが困難で、かつ、一定の学力基準を満たしている人
(2)授業料の各期ごとの納付月前6か月以内に、以下の理由により、授業料の納付が困難となった人
(ア)学資負担者が死亡した場合
(イ)本人又は学資負担者が風水害等の災害を受けた場合

(ウ)学資負担者が失職し,申請時現在未就職の場合
(失職とは、会社倒産、解雇により職を失う場合であり、定年退職、勧奨退職等自己都合による退職は含みません。)
(エ)学資負担者が申請時現在長期療養中である場合
(長期療養中とは、見込みを含め6か月以上の療養が必要で就業不能の状態にある場合をいいます。)

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