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熊本大学 医学部 医学部

基本情報

昭和24年(1949年)熊本大学(法文学部・教育学部・ 理学部・医学部・薬学部・工学部 )設置。平成16年 (2004年)国立大学法人へ変更しました。

区分
私立
設立年度
1949年

基本情報

熊本大学は、自ら学ぼうとする意欲、物事を多面的に捉えるために必要な幅広い基礎学力、人々と真摯に議論・対話できる能力や協力しあえる社会的能力を備えることを基本とし、個性ある創造的人材を育成するために、学部から大学院まで一貫した理念のもとに総合的な教育を行っています。学部では幅広い教養、国際的対話力、情報化への対応能力及び主体的な課題探求能力を備えた人材を育成。大学院では学部教育を基盤に、人間と自然への洞察に基づく総合的判断力と国際的に通用する専門知識・技能とを身につけた高度専門職業人の育成を目標に掲げています。また高度な学術研究の中核としての機能を高め、最先端の創造的な学術研究を積極的に推進するとともに、人類の文化遺産の豊かな継承・発展に努め、総合大学の特徴を活かし、学際的な研究を推進することにより、人間と環境の共生及び社会の持続可能な発展に寄与しています。さらに世界に開かれた情報拠点として、世界に向けた学術文化の発信に努め、地域の産業の振興と文化の向上に寄与し、知的国際交流を積極的に推進するとともに留学生教育に努め、双方向的な国際交流の担い手の育成を目指しています。

校舎情報

キャンパス名
住所
アクセス
電話番号
大江地区
〒862-0973
熊本県熊本市大江本町5番1号
JR熊本駅・交通センターからバス「味噌天神」下車徒歩5分
JR新水前寺駅徒歩10分
黒髪南地区
〒860-8555
熊本県熊本市黒髪2丁目39番1号
JR熊本駅から産交バス「熊本大学前」下車
JR上熊本駅から都市バス「子飼橋」下車徒歩10分
本荘・九品寺地区(医学部附属病院、医学部医学科等)
〒860-8556
熊本県熊本市本荘1丁目1番1号
JR熊本駅から都市バス「大学病院前」下車
交通センターから「大学病院前」下車
黒髪北地区
〒860-8555
熊本県熊本市黒髪2丁目40番1号
JR熊本駅から産交バス「熊本大学前」下車
JR上熊本駅から都市バス「子飼橋」下車徒歩10分

熊本大学 医学部 医学部の詳細

医学科は、明治29年の私立熊本医学校設立以来、1万人以上の卒業生を輩出しています。医学専門科目の教育は、基礎医学(分子・細胞生物学、生体機能学、感染・免疫学、病態学、環境社会医学)と臨床医学(内科学、外科学、成育医学、感覚・運動医学、脳・神経・精神医学、総合医学)、さらに全学的研究センターの協力で、それぞれ連携をとりながら高度な専門知識を教育し、最新の研究内容の紹介や診療スタイルにより近い実践的臨床教育を含む幅広いカリキュラムを特徴とし、誠実で人間的バランスのとれた医師を育てる教育を実践しています。附属病院の施設も年々充実し、すぐれた実習教育の環境が整っています。

教員数
医学部 255名(教授74名/准教授42名/講師45名/助教94名 )
学生数
医学部 1299名(男性665名/女性634名 男女比51:49)/ 医学科 662名(男性487名/女性175名 男女比74:26)/ 保健学科 637名(男性178名/女性459名 男女比28:72)
国家試験合格状況
学部医学科 医師免許
受験者121名 合格者99名 合格率81.82%(平成22年度)
卒業後の進路
平成22年度
医学部就職状況
卒業者249名(進学者11名就職者148名)

学費

学納金
[入学金]282, 000円
      [授業料](半期)267, 900円(年額)535, 800円 
初年度学費
817,800円
学費総額
3,496,800円
寄付金・学債
奨学金・授業料免除
●入学料免除対象者
学部入学者 a. 入学前一年以内において、入学する者の学資負担者が死亡し、又は入学する者若しくは学資負担者が風水害等の災害を受け入学料の納入が著しく困難であると認められる場合
b. 前号に準ずる場合であって、学長が相当と認める事由がある場合
●授業料免除対象者
次のいずれかに該当する場合に、選考のうえ授業料が免除される制度です。
a.経済的理由により授業料の納入が困難であり、かつ、学業成績優秀と認められる者。
b.授業料免除申請前6か月以内(新入生の場合は、入学前1年以内)において、出願者の主たる家計支持者の死亡又は出願者本人若しくは出願者の主たる家計支持者が風水害等の災害を受けたことにより、授業料の納入が著しく困難であると認められる者。
●奨学金
日本学生支援機構は「独立行政法人日本学生支援機構法」に基づき設立された、 国の育英事業を実施している機関です。優れた学生で、 経済的理由により修学が困難な者に対し、学資の貸与を行うことにより、教育の機会均等に寄与することを目的とするものです。 日本学生支援機構のほか、財団、地方公共団体等の奨学団体があります。