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昭和薬科大学 薬学部 薬学科


基本情報

昭和5年本学の前身、昭和女子薬学専門学校が設立されました。昭和24年には昭和女子薬科大学の設置認可を得て、新制大学として発足。昭和40年、薬学科に加え、生物薬学科を増設。平成18年に薬学科を6年制教育として新たにカリキュラムを編成しました。平成22年には、大学院薬学研究科(修士課程)薬科学専攻を新たに設置しています。

区分
私立

設立年度
1949年

基本情報

昭和5年(1930年)に、女子薬学校卒業生有志により、教職員と篤志家の助力によって東京都目黒区五本木に「昭和女子薬学専門学校」として創設されてから、平成22年10月に80周年を迎えました。後に男女共学の新制大学「昭和薬科大学」となって以来、本学の建学の精神である「独立と融和」のもとに、「薬を通して人類に貢献」の理念の実現に邁進しています。創立60周年を迎えた平成2年(1990年)には、全国的にも有数の規模の薬用植物園が整備されました。薬学科が6年制となり、新しく医療系の講義や実習を充実させ、学外の病院・薬局での長期実務実習が必修化しました。チーム医療・地域医療に貢献できる薬剤師育成を目指し、1年次の早期体験学習、3年次、4年次の事前実習等を実施。医療系実習を充実させて、薬剤師としての知識と技能だけでなく、現場で役立つヒューマニズムを学び、医療人としての自覚を促すカリキュラムによる薬剤師教育を実践しています。

校舎情報

キャンパス名
住所
アクセス
電話番号
本校
〒194-8543
東京都町田市東玉川学園3丁目3165番地
小田急線新宿駅から「新百合ヶ丘駅」乗換え「玉川学園前駅」まで30~40分、徒歩15分
042-721-1511

昭和薬科大学 薬学部 薬学科の詳細

神奈川県に4つの附属・関連病院を持つ聖マリアンナ医科大学と提携し、医療薬学教育の充実を図っています。とくに、1年次に解剖見学実習を実施していることは他大学に例のない大きな特色です。本学は、薬学の専門的な知識・技能の修得だけでなく、医療人として求められる豊かな人間力を養うことを重視しています。そのため、1年次から病院・薬局見学、救命法実習、ワークショップ合宿、介護体験などの早期体験学習が充実しています。また、医薬品の研究・開発に貢献してきた基礎薬学教育の充実を図るため、有機化学、合成化学、分析化学、物理化学、薬化学等の創薬科学分野で活発に研究活動を行っています。

教員数
学長 1名/教授 29名/准教授 9名/講師 17名/助教授 15名/助手 15名/計 70名

学生数
在学者数/ 男子 547名/ 女子 971名/ 計 1,518名

国家試験合格状況
平成16年に薬剤師法が改正され、国家試験の受験資格が原則として「6年制の薬学部を卒業した者」となりました。6年制教育でもさらに対策を強化し、早期から学力を底上げする補講を充実させ、足並みを揃えた全員合格をめざしています。

卒業後の進路
医薬品の研究・開発の高度化、医薬分業の進展などを背景に、近年、学生の就職先は保険薬局やOTC調剤併設などが過半数を占めるようになりました。また、病院薬剤師を希望する学生も多く、最近では新薬の臨床開発を受託する治験会社への就職も増えてきています。
調剤薬局・OTC調剤、病院が半数以上を占め、他には製薬会社、治験会社、公務員、進学となっています。

学費

学納金
●学費
・入学金 ¥350,000
・授業料 ¥1,380,000
・施設設備費 ¥600,000
・学生教育研究災害 傷害保険料 ¥4,800
・学生教育研究付帯 賠償保険料 ¥2,040
・厚生福祉会費 ¥30,000
・学友会入会金 ¥4,000
・学友会費 ¥2,800

公募制入試で成績上位10位までの方,B方式入試で成績上位50位までの方について1年次の授業料を全額免除します(免除額1,380,000円)。これにより1年次における年間の学生納付金等2,023,640円が643,640円に軽減されます。

初年度学費
2,330,000円

学費総額
12,087,640円

寄付金・学債

奨学金・授業料免除
●柴田奨学基金
本学独自の制度として、成績優秀で経済的に困難な学生を選考の上、下記を無利子で貸与する「柴田奨学基金」を設けています。
・学部生/年額35万円
・大学院生/年額57万円
※高学年次生で家計の急変で就学継続が困難な学生に対し、願い出により奨学金(第二種)を貸与します。
●特待生制度
2年次~5年次について、学生生活や学習態度の優れた学生(各学年2名)を特待生として表彰し、授業料の半額690,000円を免除しています。これにより年間の学生納付金等2,012,800円が1,322,800円に軽減されます。
●その他の奨学金制度
柴田奨学基金以外にも、日本学生支援機構や民間団体、地方自治体の奨学金への推薦も行っています。
・日本学生支援機構(第1種)/23名(2019年度)
・日本学生支援機構(第2種)/49名(2019年度)

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